ポータルサイトは注文住宅を検討している多くのユーザーが閲覧していることから、工務店やハウスメーカーにとっては見込み顧客の獲得につながる重要な広告媒体の1つです。
ポータルサイトには複数の種類があるため、各媒体の特徴やメリットを把握し、適切な広告掲載先を慎重に検討する必要があります。ここでは、代表的な工務店向けのポータルサイトの特徴をはじめ、ポータルサイトを活用するメリットやデメリット、掲載料金などについて紹介します。
SUUMOはリクルートが運営するポータルサイトで、不動産系ポータルサイトのなかでも圧倒的な知名度を強みとしています。
集客につなげるためのサポート体制も整っており、来店率アップのための追客勉強会の開催やホームページの改善・ターゲット選定のサポートなどを実施。また、広告効果アップ専門スタッフが電話やメールでSUUMOを最大限に活用するための提案を定期的に行っているため、ポータルサイトに広告を掲載するのが初めてという場合でも安心です。
広告に建築実例や住宅イベント、モデルハウスの情報なども掲載でき、多面的なアプローチで見込み顧客に自社の魅力を発信できます。
LIFULLが運営する注文住宅の受注に特化したポータルサイトです。
LIFULL HOME’Sは問い合わせ数に応じて料金が発生する、成果報酬型の反響課金制を採用しているのが特徴。情報を掲載するだけで料金が発生する掲載課金と違い、反響課金制は顧客からの問い合わせがないと費用が発生しない仕組みのため、余計なコストがかからないというメリットがあります。
情報を掲載するエリアを市区町村単位で絞り込めるため、見込み顧客が多そうな商圏をピンポイントで狙って広告を掲載するということも可能。ポータルサイトから住宅イベントにそのまま誘導できる来場予約機能が備わっているほか、追加料金なしで住宅カタログや施工事例などの情報を無制限に掲載できるのもLIFULL HOME’Sの強みです。
大手のポータルサイトは知名度が高く、さらに検索結果の上位に表示させるための取り組みを行っているところが多いため、多くのユーザーが集まります。自社のホームページで検索結果の上位表示を目指すとなるとかなりの手間と時間がかかるほか、専門的な知識も必要です。
大手のポータルサイトに掲載することで多くのユーザーに自社の存在を知ってもらえるため、ポータルサイト経由でホームページへの流入を狙いやすいといったメリットがあります。
不動産系ポータルサイトの利用者は、注文住宅や住宅の購入に関心のあるユーザーが多いため、見込み顧客に対して効率よくアプローチすることが可能。また、気軽に問合せや資料請求がしやすい仕組みになっているので、ユーザーがアクションを起こしやすく、成果につながる可能性が高いのもポータルサイトを活用する大きなメリットです。
ポータルサイトの多くは有料制となっているため、自社の情報を掲載するには広告費が必要です。料金体系によっては、成果がなくても費用が発生するため、継続的なコストや費用対効果を考慮して広告の掲載を検討しましょう。
多くの工務店がポータルサイトを利用しているため、他社と似たような広告になりやすく、自社の情報が埋もれてしまう可能性があります。多くの工務店・ビルダーの中から自社に目を向けてもらうには、差別化できるコンテンツを掲載する、もしくは広告掲載のオプションを活用するなどの対策を検討する必要があるでしょう。
ポータルサイトでは他社との比較検討が前提になるため、自社の広告を見てもらえたとしても、問い合わせや資料請求などの成果につながるとは限りません。コストをかけても思うように成果が出ないこともある点に注意が必要です。
ポータルサイトの掲載料金は、「定額型」と「成果報酬型」の2つに大きく分けられます。それぞれの料金体系の特徴について詳しく見ていきましょう。
掲載課金は、ポータルサイトに広告を掲載した時点で料金が発生するのが特徴です。掲載情報のボリュームや期間などに応じて費用が決定するため、掲載時点で広告宣伝費にどのぐらいかかるのかが明確で、コスト管理がしやすいといったメリットがあります。
成果によって費用が変動しないため、反響数や成約数が期待以上あった場合は、費用対効果が高まって広告宣伝費が割安になるのも魅力。一方で反響数や成約数が予測を下回った場合は、割高になるリスクがあるので注意が必要です。
成約課金は、ポータルサイトがきっかけとなって顧客と成約した際に費用が発生する成果報酬型の料金体系です。成果が出ないかぎりはコストがほぼかからないため、無駄打ちのリスクが少ない料金体系と言えるでしょう。成約金額の数パーセントをポータルサイトに支払うのが一般的ですが、料率によっては高コスト体質に陥るリスクがある点に注意が必要です。
また、成約課金の対象となる顧客の定義についても、ポータルサイト側と相違が生じないよう、さまざまなケースを想定したうえで事前に認識をすり合わせておく必要があります。ポータルサイトによっては成約課金でも掲載料金が発生するところもあるので、そちらも合わせて確認しておくと良いでしょう。
反響課金は、ポータルサイトから発生した反響数に応じて費用を支払う料金体系です。
この料金体系だと広告宣伝費が青天井にならないか心配になる方もいるかもしれませんが、獲得反響数や利用料金の上限を設定できるポータルサイトもあります。ただし、反響数=成約数ではないため、費用対効果を高めるには来場や成約率の向上につながる工夫が必要です。
ポータルサイトから集客につなげるには、広告を掲載する目的と指標を明確にしたうえで、効果を測定することが大切です。
たとえば資料請求や集客数を増やすのが目的だとしても、「資料請求を〇件増やす」「契約歩留まりを〇%上げる」といった具体的な目標を設定し、ポータルサイト掲載による効果を目に見える形で指標化しましょう。目的や指標が明確になっていれば、達成に向けた改善策も具体的に検討しやすくなります。
ポータルサイトは自社の存在を知ってもらうための入り口としての役割が強いため、そこから集客につなげるにはホームページや資料でいかに価値のある情報を提供できるかが重要になってきます。ポータルサイトをきっかけにホームページの流入数や資料請求数が増えたとしても、そこに顧客にとって価値のある情報がなければ、集客にはつながりません。
ポータルサイトで自社に興味を持った顧客が次に見る、ホームページや資料といった媒体をしっかりと整えておくようにしましょう。
ポータルサイトは複数社の情報が掲載されている媒体のため、他社と比較されることが前提となります。ポータルサイトでは相対評価で見られるということを意識し、他社と差別化しやすい強みをアピールするようにしましょう。また、自社の強みを生かせるポータルサイトを選ぶことも、他社と差別化を図るうえで重要です。自社が得意とするジャンルに特化したポータルサイトに掲載することで、ターゲットとなる顧客に対して効果的にアプローチできます。
ユーザーの興味・関心を引く情報が掲載されていないと、他社のページに離脱してしまう可能性があります。建築実例やプラン・坪単位ごとのコストなどユーザーにとって有益となる情報を充実させ、自社に興味をもってもらうことが重要です。自社の魅力やコンセプトが分かりやすく伝わるように、画像やキャッチフレーズなども盛り込むようにしましょう。
注文住宅のような高額な買い物は、対応の早さを重視するユーザーが多いため、迅速なレスポンスを徹底することが集客につながるポイントになります。自社に興味を持ってくれたユーザーをしっかり囲い込むためにも、問い合わせや資料請求があった際はすぐに対応するようにしましょう。
ポータルサイトは多くの情報を掲載できる一方で、テキストや写真だけでは自社の住宅の優位性が伝わりにくいのが難点です。集客につなげるには1つの戦略に依存しないことも重要になってくるため、ポータルサイトとは別に新たな集客を模索している工務店には「バーチャル展示場」をおすすめします。
バーチャル展示場は、パソコンやスマホなどから住宅展示場を見学できるサービスのこと。3DCG(VR)などで展示場の様子が細部まで再現されているため、まるで実際に展示場内を歩いているような体験ができます。
いつでも気軽に見学できるため、住宅展示場まで足を運ぶのが難しかったユーザーにも自社のモデルハウスを知ってもらうことが可能。自社のホームページやECサイトとリンクすることで集客につなげられるため、新たなマーケティング方法として注目されています。
ここでは、出展後にユーザーデータをはじめとする情報を取得できると公式サイトに明記されているバーチャル展示場を課題別に紹介します。
特徴
特徴
特徴
※選定条件
2023年5月18日Googleで「バーチャル展示場」「バーチャル住宅展示場」「VR展示場」「バーチャルモデルハウス」「メタバース住宅展示場」と検索して、バーチャル展示場のプラットフォームを提供している32社のうち、取得できるデータやレポートについて明記している会社は3社のみでした。それぞれの会社をマーケティングに関するサービスの特徴別に紹介します。
LIVRA WORLD:より精度の高いリアルタイムでのユーザーデータを取得できるという特徴から紹介(取得可能データ:顧客情報、各社掲載ページの行動ログ、VRモデルハウスの全体の行動ログ)
MY HOME MARKET:コンセプト考案などの住宅商品開発の支援など、出展前の相談にも対応しているという特徴から紹介(取得可能データ:全体のサイト動向、各社月次レポート)
工務店のメタバース住宅展示場:出展後の運用をすべて委託できるという特徴から紹介(取得可能データ:毎月の運用結果)
(※2023年7月編集チーム調査時点)